Bitcoin Coreの開発者が、将来的な量子コンピュータを用いた盗難者に対し、自身の資金をリスクに晒させる仕組みを提案した。この構想は、量子盗難からbitcoinを守るための新たな対策の一つとして注目されている。
MITのDigital Currency InitiativeでBitcoinソフトウェア開発を担当するCory Fields氏は、水曜日にbitcoin-devメーリングリストで「quantum landmines」と呼ばれる案を示した。これは、ウォレットの保有者が将来的に秘密鍵が破られた場合に備え、密かに罠を仕掛けられる機能だ。
量子コンピュータの十分な性能があれば、ウォレットの公開鍵から秘密の送金鍵を導き出せる可能性がある。初期のbitcoin決済では公開鍵が公開されたままだったため、Satoshi Nakamotoに紐づくコインも潜在的な狙い目となっている。
CoinDeskはこれまで、Bitcoinの脆弱なコインを凍結するか、有効な署名を生成できる者が利用可能な状態に残すかの議論を報じてきた。凍結は盗難を防ぐ反面、アップグレードしていない保有者の利用を制限するリスクもある。
提案されている手法の概要
Fields氏の案では、量子攻撃の試みを行う者に金融的ペナルティを課す。例としては、1 BTCを盗む際に攻撃者が量子耐性ウォレットからさらに1 BTCを担保として差し出す必要がある。両方のコインは30日などの待機期間中にロックされる。
量子攻撃が実現する前に、元の所有者はコインの所有権を示す隠された証明を含む別の量子耐性の「landmine」を作成可能だ。盗人が後に脆弱なコインを引き出そうとすると、その時点で盗まれたbitcoinと盗人の担保の両方が待機期間中にロックされる。所有者はその間に証明を公開しbitcoinを回収すると同時に、ペナルティとして盗人の担保も受け取ることができる。
攻撃者はどの保有分に罠が仕掛けられているか判別できないため、この仕組みは量子コンピュータの脅威が現れる前に保有者に罠を仕掛ける動機を与える。これにより、量子攻撃者は秘密の地雷によってコインを2倍にされるリスクを警戒せざるを得ない。
Fields氏は「Aliceの鍵について、量子攻撃日（Q-day）前の知識証明を攻撃者は持っていない。そのため再度同じ出力を使うには30日待つ必要がある。しかしその間、Aliceは取引に気づきlandmineを証明として公開しつつ、保留中のコインを自分の指定した鍵へ移動させる。結果として自分のコインを動かすと同時に攻撃者の担保も奪える」と説明している。
このため、量子盗難者は隠されたlandmineにより、自身のbitcoinを失うリスクを負うことになる。
留意事項
ただし、landmineは自身の鍵を保持している保有者にのみ有効であり、鍵を失ったとみられるコインやSatoshi Nakamotoの保有コインなどは対象外となる。
Fields氏は、非稼働コインを守るためのオークション制度も構想している。これは、ネットワーク参加者が秘密入札を行い、量子盗難者が攻撃を仕掛けた際に最高額入札者のスマートコントラクトが作動して盗難コインを焼却し、盗人の担保を没収後に入札者へ移転する仕組みだ。
しかし、この手法は正当な保有者にとっても追加コストをもたらす可能性がある。ブロックチェーンは盗人と本来の所有者を区別できないため、資金を動かそうとする者は担保として同額のコインを準備する必要がある。特に旧型ウォレットに資産を集中させている初期保有者にとっては大きな負担となる。
Fields氏はこれらの案はBitcoinに量子耐性ウォレットが導入される前提で検討された「thought experiments」であり、具体的な実装ルールはまだ策定されていないと述べている。