米ドル指数（DXY）の上昇は通常、ビットコインや金などのドル建て資産には逆風とされるものの、データはその影響が予想ほど強くないことを示している。
DXYはユーロや円を含む主要通貨バスケットに対するドルの動向を示しており、9月9日以降約2.6％上昇、火曜日には2カ月ぶりの高値である101.69を記録した。
ドルは世界の準備通貨としてグローバルな金融と債務の中心的位置にある。ドル高の状況ではドル建て債務を持つ借り手が返済コストの上昇に直面し、リスク資産から撤退する傾向がある。逆にドル安の時はその逆が起こる。
理論上、ドル高はビットコインに下押し圧力をかけると考えられる。実際、BTC価格は9月21日以降伸び悩み、約87,500ドルから83,000～84,000ドルへの調整が見られた。ドル高が上昇を抑制した可能性はあるものの、現時点での影響は限定的とみられる。
さらに相関データもこの回復力を示している。TradingViewのデータをCoinDeskが分析したところ、過去90営業日におけるBTCとDXYの日次変動の相関は-0.41だった。負の相関は両者が逆方向に動く傾向を示し、これは2023年2月以降で最も強い負の相関である。
しかし、この関連は存在する一方で控えめであることが、本文中の図からも読み取れる。相関係数に基づく決定係数は0.17であり、BTCの日次変動の約17％しかDXYで説明できないことを意味している。
短期的にはよりノイズが大きい。30日間の相関は-0.45だが、これは8月19日と9月3日の2日間に大きく依存しており、これらの日はBTCが5％以上急騰しDXYが下落した。これらを除くと相関は-0.19に低下する。
さらに長期的視点では関連性はさらに一層希薄となる。2020年1月以降の90日相関の平均は-0.14で、時には正の相関が見られ、2024年11月には最高で+0.22に達したこともある。
また、最近のCoinDeskの指摘によれば、ビットコインと米国債利回りとの間に顕著な相関はほとんど見られない。
これらのドルとの緩やかな関連性を踏まえると、ビットコインはポートフォリオの分散投資先として独自の要素で動く資産であるという見方が支持される。今後この独立性が続くかどうか注目されるところであり、引き続き慎重な監視が求められる。