ビットコイン（BTC）は約82,600ドル付近で価格を維持しており、現在82,973.89ドルを示している。ドナルド・トランプ大統領が米国の中間選挙を前にイランを攻撃しない意向を示したことを受けて、最大の暗号資産は木曜日に付けたおよそ80,400ドルの安値から回復し、弱気トレーダーに対する清算圧力が高まった。
一方、イーサリアム（ETH）はこの24時間で約2％下落し、2,488.29ドルとなり、木曜日の急落の影響が残っている。イーサリアムのポジションにおける時価総額比の清算率はビットコインの6倍に達している。
主要コインの中でソラナ（SOL）が足を引っ張り、同期間にほぼ4％下落して約110ドルとなった。これに対し、XRPとHYPEはほぼ変わらず推移。より広範なCoinDesk 20指数は約2％の下落となった。
木曜日の下落は、トレーダーが中期トレンドの指標として注目する水準を試す動きとなった。
FxProのチーフマーケットアナリスト、Alex Kuptsikevich氏はCoinDesk宛のメールで「木曜日の下落のピーク時、ビットコインは8万400ドルまで下落し、過去3週間の安値と50日移動平均線に到達しました。この水準で買い手が優勢に転じました」と述べている。
また、「この移動平均線は中期トレンドの指標としてよく見られており、7月以降、価格はこの水準より上で推移し、8月にはサポートとして機能するなど、うまくその役割を果たしています。昨日の下落も調整局面での買い意欲を裏付ける動きでした」と付け加えた。
一方で、広範な市場は週初の下落から回復の兆しを見せている。
S&P 500指数先物は0.5％未満の上昇にとどまり、NASDAQ 100先物は約1％上昇した。この動きは、OpenAIが年末までに700億ドルの年換算収益を達成すると見込んでいるとの報道を受けてのものである。
ブレント原油はトランプ氏のイラン関連発言を受けて1バレルあたり103ドルを下回り、2週間ぶりの高値から一段の調整となった。これにより、連邦準備制度の議事録がさらなる利上げを示唆しつつインフレ懸念が高まった状況に一服感が生まれている。ただし、引き続き警戒は必要である。