ビットコインは直近、83,000ドル付近の200日移動平均線を突破できず再び急落懸念が高まったものの、調査会社K33 Researchは過去の弱気相場とは異なる状況であると指摘している。
同社は、デリバティブ市場のポジショニングが弱気相場の反発によるものではなく、むしろ価格の底値示唆となる持続的な悲観感を反映していると分析した。ビットコインが今年2月に60,000ドルまで下落したことが今回のサイクルでの最も深い押し目だったとの基本的見解も維持している。
ビットコインが主要移動平均線の83,000ドルを超えられなかったことでさらなる大幅下落への警戒感は高まっている。しかし、火曜日のレポートによれば今回のサイクルは2014年、2018年、2022年の類似価格反発後の急落とは大きく異なる展開を示している。
過去の各期間では、ビットコインは200日移動平均線に向けて急激に反発した後、急落に見舞われていた。これらのケースでは、急激な反発が強気ポジションのレバレッジ構築を促し、その自己重みによる崩壊が発生していた。一方で、K33のリサーチ責任者Vetle Lunde氏は、今回のゆるやかな推移はこうしたダイナミックな動きを生んでいないと述べている。むしろデリバティブのデータは過去に類を見ないほどの悲観的センチメントを映し出しているという。
極めて慎重な投資家心理
ビットコインの30日平均ファンディングレートは81日連続でマイナスとなり、過去最長記録に迫っている。価格が2月の60,000ドル付近から回復したにもかかわらず、投資家は一貫して弱気姿勢を維持していることを示唆する。
また、CMEのビットコイン先物における年率換算ベーシスは最近2.5％を下回っており、これは通常、極度の慎重局面に関連付けられる水準だとされている。
一方で、Lunde氏は警戒すべき兆候も存在すると指摘した。ビットコインのデリバティブのオープンインタレストは依然として高水準にあり、価格がさらに下落すれば新たなボラティリティが発生するリスクがある。また、米国のビットコインETFからは価格軟化に伴い、5日間で16億ドルの資金流出が加速している。この水準は多くのETF保有者の平均取得コストに近い地点である。
K33は過去の長期下落後の価格回復局面において、投資家が損益分岐点付近で積極的に売却する傾向を示しており、今回も同様のパターンが見られていると分析している。
底値形成の見通し
それでもK33独自の指標は、トランプ政権による関税導入の影響でビットコインが2025年3～4月に底打ちし、その後新高値を目指して上昇した局面に似た強い動きを示している。過去の弱気相場の反発とは異なる傾向が見て取れるという。
同社は引き続き、ビットコインが今年2月に記録した60,000ドル付近への下落が今回のサイクルで最も急激な値下がりだったという見方を維持している。その上でLunde氏は、「2025年の穏やかな強気相場が2026年のより穏やかな弱気相場の土台を築く」と記し、基本シナリオとして2月の60,000ドルが弱気相場の最大下落幅であったと述べている。