ビットコイン（BTC）が40,000ドルに達するという予測について、一部のアナリストは「ほぼ前例のない」統計的事象に該当すると指摘している。平均回帰モデルに基づくと、弱気派の目標数値は0.4パーセンタイル相当の極端なケースであり、通常の市場調整範囲を大きく超えているという。

今月、ビットコインは約15％の上昇を見せているものの、この動きだけで昨年10月から続いた弱気市場を脱したと断言するには不十分だと見る業界関係者もいる。最大値から約40％低い水準にとどまっているためだ。一部の匿名の予想者は、さらに深い値下がりも想定し、40,000ドルまでの下落を見込んでいる。これは過去最高値から約70％の下落を意味するが、ビットコイン・アナリストのジェームズ・チェック氏はそのような動きの発生確率は極めて低いと述べている。

チェック氏は自身のX（旧Twitter）アカウントで「弱気派が40,000ドルを期待するのは理解できるが、9つの異なる指標を平均化した回帰モデルでは、それは0.4パーセンタイルにあたる事象だ。2011年のビットコイン価格が2ドルを下回った時よりも珍しい」と綴った。

10月に126,000ドル超をつけた後、ビットコインは2月にかけて50％以上の下落を経験し約60,000ドルまで落ち込んだが、その後は比較的安定し、金曜日時点でおよそ78,000ドルで取引されている。

チェック氏は弱気派の予測に対し、より慎重な検証が必要だと強調した。彼が用いる「Bitcoin Mean Reversion Index」は、200週移動平均、実現価格、パワーロー・トレンド、複数の出来高加重平均価格指標などを組み合わせた複合的な評価モデルであり、ビットコインの価格を歴史的パーセンタイルで位置付けている。

同モデルで40,000ドルを当てはめると、ビットコインは全取引日の中でわずか0.4パーセンタイルの極めて下位に位置する「0.4イベント」となる。この水準は、主要な指標すべてに対しても大きな乖離を示すという。

比較として、チェック氏によれば、この価格水準は2011年にビットコインが2ドル未満で取引されていた状況と同程度の異例のレベルである。一方、現在の価格は約31.5パーセンタイルに位置しており、歴史的にみれば弱いものの通常の調整範囲内に収まっていると説明した。

最後にチェック氏は、「市場においてゼロ確率の事象は存在しないが、実際には非常に稀な結果になるだろう」と付け加えた。