急騰する原油価格と続く地政学的緊張がインフレ懸念を高め、伝統的な安全資産の弱体化を招いている。

数週間前まで、米国の金利議論は2026年のFRBによる利下げ回数に焦点が当てられていたが、景気減速の兆候はほとんどなく、インフレ率はFRBの2%目標を依然として上回っている。さらに原油価格は3週間で50%上昇したことで、金利市場のトレーダーは早ければ4月にも利上げがあるかもしれないと考え始めている。

CME FedWatchによれば、4月のFOMCでの金融引き締め期待は1週間前の0%から12%に急上昇し、2か月前には利下げが有力視されていた情勢から大きく変化した。

2月のデータでは総合インフレ率が前年比2.4%、コアインフレ率が2.5%であったが、これらの数値はイラン戦争と原油価格の急騰前のものである。

債券市場では長期ゾーンの売りが拡大し、米10年国債利回りは4.38%に達して3月初旬の4%割れから上昇した。英国でも10年物国債利回りが5%を超え、この1か月で15%上昇し2008年以来の高水準となっている。

ビットコインはこの状況をすでに織り込み済みなのか疑問が残る。主要株価指数は戦争開始以降大きな変動は見られないものの、徐々に売り圧力が強まっている。S&P500はさらに0.9%下落し4週連続で週間下落となり、2月下旬以降で5%以上の下落となっている。ナスダックも同様に下げ、金曜日は1.2%安であった。

一方、戦争前に上昇した貴金属はその後価格を下げている。月初のゴールドは1オンスあたり約5,500ドルから4,569ドルに、銀は95ドルから69.50ドルへ下落している。

Bitwise欧州リサーチ責任者のAndre Dragosch氏は「ビットコインは再びマクロ市場における炭鉱のカナリアの役割を果たしている」と指摘し、現状の水準ではビットコインはすでに景気後退を織り込んでいるが、多くの伝統的資産はまだ織り込んでいないと述べた。

ビットコインは引き続き70,000ドル付近で推移し、3月初旬以降はわずかな上昇を見せており、戦争開始以降で最も好調な資産の一つとなっている。