大口保有者と小口保有者の動きの乖離は、歴史的にさらなるビットコインの下落に先行する傾向が見られる。加えて、Crypto Fear and Greed Indexは12まで低下し、市場の警戒感が高まっている。

いわゆる「スマートマネー」と呼ばれる大口投資家は、先週のパニック局面でビットコインを購入し、その後の反発局面で他の投資家へ売却していた。

Santimentのデータによれば、10BTCから1万BTCを保有するクジラは、2月23日から3月3日にかけてビットコインが62,900ドルから69,600ドルで取引されていた期間に大量に買い増していた。この時期はイラン戦争による売りのピークと、その後の回復初期に該当する。

しかしビットコインが木曜日に74,000ドルに達すると、同じウォレットが利益確定の売りを開始し、直前に購入した量の約66%をすでに売却している。

一方で、0.01BTC未満を保有する小口ウォレットは、ビットコイン価格が70,000ドルを下回る金曜から土曜の間も保有量を増やし続けている。

Santimentはこの動向を典型的な警戒シグナルとして指摘し、
「個人投資家が買い、クジラが売る場合、通常は価格調整がまだ終了していないことを示す」と説明する。

またGlassnodeのデータも同様の状況を示している。現在、ビットコインの供給量の約43%が含み損状態にあり、価格上昇時には、数週間から数か月含み損を抱えていた投資家の売りに直面しやすい構造となっている。

実際、74,000ドル付近では利益確定するクジラと、取得価格付近で売却する保有者の供給が重なり、価格上昇が止められた。

さらに広く参照されているCrypto Fear and Greed Indexは土曜日に6ポイント低下して12となり、「極度の恐怖」ゾーンに入った。これは昨年10月の暴落以来、最も低い水準の一つである。

市場全体をみると、週単位で大きく変動する一方、月単位ではほとんど進展していない。ビットコインは2月6日に60,000ドルに到達し、3月5日には74,000ドルに達したが、現在は約68,000ドルで3週間前とほぼ同じ水準に戻っている。

ボラティリティは大きいが最終的な価格変動はほぼゼロで、これは上昇局面で保有者の売りが入り、下落局面で反発狙いの個人投資家の買いが入る市場に典型的な動きだ。

この力関係は最終的に二つのシナリオで決着する可能性がある。
・売り圧力が枯れ含み損の供給が吸収され、ビットコインが74,000ドルを明確に突破するか
・もしくは買い手の資金が尽き、60,000ドルのサポートが本格的に試されるかである。

今週のクジラの動向を見ると、大口保有者は後者のシナリオに賭けている可能性が高い。