プライバシー重視の暗号資産Zcash（ZEC）の開発チームは、量子コンピューターによる攻撃に耐えうるハッシュベース署名のサポートを来年1月に追加することを目標としている。ただし、ネットワークでの本格稼働開始日はまだ明確にされていない。
Zcashネットワークの取引検証を担うZakuraのエンジニアRoman Akhtariev氏は、エンジニアリング投稿で「1月にポスト量子署名のオペコードを導入予定」と公表した。これらのオペコードは量子耐性を持つ署名方式を検証できるようにするもので、現行のウォレットがさかのぼって承認を偽造されるリスクを軽減することが目的だ。
アップグレードされたソフトウェアは、秘密情報のハッシュを用いて検証可能な署名を生成し、支出許可の新たな証明手法を導入する。承認の偽造には従来と異なるハッシュの解読が必要となるため、既存の秘密鍵が突破されても代替署名の破壊につながらない設計となっている。
また、新たに使用されるアドレスでは鍵情報を支出前に秘匿可能であり、支出時に公開される承認情報も保護される意図が示されている。
この動きは、EthereumリサーチャーのJustin Drake氏がAIによる攻撃リスクを指摘し、“バンカーモード”への備えを促したことを受けたものだ。Drake氏はビットコインやイーサリアムウォレットの数学的な保護構造に対し、数カ月以内にAIが突破口を見つける最悪シナリオの可能性を警告している。なお、Ethereumの量子耐性暗号への移行は2029年12月を目標としている。
Zcashの価格は同氏の投稿が話題化した木曜日に約1,185ドルで取引を終え、前週比で約11％下落し、主要通貨の中でも大きな下落率となった。
Zcashには匿名性を強化する「シールド支払い」と、ビットコイン同様にアドレスや金額が公開される「トランスペアレント支払い」の2種類がある。公開情報を対象とした今回の量子耐性導入計画は、約7割のZECが保管されているトランスペアレントプールに焦点を当てている。
ウォレットは秘密鍵で支出を承認し、ネットワークは対応する公開鍵で検証する仕組みだが、Drake氏は計算資源の劇的削減により公開鍵から秘密鍵を逆算するリスクが高まる懸念を示している。
標準的なZcashのトランスペアレントアドレスは公開鍵をハッシュという逆算困難なデジタル指紋で隠しているが、支出時には公開される。残高が残る場合は新しいアドレスへ移すため、その鍵は未公開のままとなる。だがこの新しいアドレスの残高照会で情報漏えいの可能性が残る。
複数アドレスに資産を分散していても、残高の問い合わせは必要だ。通常のウォレットはサーバーに残高を問い合わせる際に、アドレス間の関連が特定されるリスクがある。
Zakuraが開発した照会ツールはプライベート・インフォメーション・リトリーバル技術を用いており、データベース側はどの記録が要求されたのか分からず、その記録のみを返す。これによりウォレットは残高を知るが、サーバーに利用されるアドレス群は知られずに済む。決済は従来通り公開のままだ。
同技術は既にZcashウォレットのVizorで「Private queries」設定として試験提供中だ。
一方、シールド支払い側については別途対応が必要だ。Zcashの量子耐性設計は、攻撃者が受取人アドレスを入手すると、暗号化済みの決済記録を保存し、将来の数学的突破後に復号を試みる危険性を指摘している。