今週初め、Ethereumのコアメンバーが相次いで離脱する事態はコミュニティに大きな衝撃を与え、一部のメンバーの間ではEthereumの存在意義を問う段階にまで発展している。
数名の著名なEthereum Foundation（EF）の研究者および貢献者の突然の退職以降、EFからの沈黙が続き、それがEthereumコミュニティに不確実性をさらに深めている状況だ。
今週初めに起きたコアメンバーのさらなる離脱に対するショックは、あるコミュニティメンバーによれば存在論的な問題へと変化している。それはEthereumの中核組織が、自身の管理すべきエコシステムを依然として理解しているのか問われる事態である。
EFは退職に関する詳細な説明やここ数週間に指摘されているリーダーシップや戦略方針への批判に未だ対応していない。そのため、コミュニティメンバーや投資家、元関係者はEF内部で何が問題であったのか、そしてそれがEthereumの将来にどのような影響を与えるのかについて独自の見解を形成し始めている。
木曜日には元EF研究者のDankrad Feist氏が、批判派の間で広まる見解を明快に示す投稿を行った。彼はEthereumのガバナンスや機関構造がネットワークの経済的利益と根本的に乖離していると指摘した。
Feist氏はXで「Ethereumを救うには、コミュニティがEthereumと経済的に整合し、説明責任を持つ組織を作ることが必要だ」と述べている。
また、EFは文化的影響力は持つがエコシステムに対して経済的なレバレッジがほとんどなく、現在保有するETHは「全体の0.1％未満」であり、ステーキングや手数料による直接収益も得ていないと主張している。
Feist氏は「Ethereumを再び成功させるには、永続的な資金提供や明確な説明責任、成長に注力するリーダーシップを有する新たな機関が必要だ」と述べた。彼が提案する例としては、ステーキング収益の一部を原資とする10億ドル規模のトレジャリーを設け、ETHの価値向上に向けたインセンティブを持つ理事会がこれを監督する案が挙げられている。
「原罪」
暗号資産ジャーナリストでUnchainedポッドキャストのホストであるLaura Shin氏は、この問題をより率直に表現している。
Shin氏は3月に実施されたEthereumのLayer-2ネットワーク上の大幅な取引手数料削減を伴うアップグレード「Dencun」に触れ、「Ethereumの原罪はDencun以降の動きでトークノミクスを考慮しなかったことだ」とXに投稿した。
かつてEthereumの投資ストーリーの中心にあった「超音波マネー」理論、すなわち取引手数料のバーンによりETHが希少になるという考えは、このスケーリングロードマップ、特にロールアップ導入と基盤レイヤーの手数料低減によって揺らいでいると指摘されている。批判派はこれらがトークン保有者に対して説得力のある新たな物語を提示できていないと述べる。
Shin氏は「大半の人は価値を感じられないものを信じようとはしない」と記している。
彼女の指摘はEthereumコミュニティの一部に広がる不満を反映しており、それはEFがイデオロギーに過度に注力しすぎた結果、競争や事業開発、ETH価格のパフォーマンスを軽視しているという批判につながっている。
「主要な提供価値がイデオロギーや共産主義であり、通貨・トークノミクス・資本主義が無視されれば、一般層は反発を覚えるだろう」とShin氏は記述している。
そのほか、Shin氏によれば、貢献者に署名を求められたという「マンダテ」に関する論争やEF内部における新リーダーシップの人事および意思決定過程への疑念も取りざたされている。
EFからの直接説明がない現状で、新幹部の役割や人材流出がEthereumの最重要機関内での文化的変化の兆候なのかについての憶測が高まっている。
Shin氏は「Ethereumの最も競争力のある人材が離脱するのは決して望ましいことではない」とし、「Ethereumが人材流出を止められなければ、それは競合に利益をもたらすか、新たな競争相手を生み出すだけだ」と指摘している。