主要暗号資産であるETH、SOL、XRPの下落が拡大している。市場では、ビットコインが現在の価格レンジを突破できずにいることを専門家が懸念しており、テクニカルな見通しが徐々に弱気に傾きつつある。

新たに浮上した「AIによるディスラプション」トレードに起因するマクロの不安が、暗号資産固有の弱さに追い打ちをかけており、主要銘柄は軒並み週間で8〜11%の値下がりを記録した。

ビットコインは火曜日に約62,900ドルまで下落し、日次で2.1%の下落、週次で7.5%の下落となった。値動きは緩やかに続いており、明確な下放れや強い反発は見られず、消耗戦の様相を呈している。

この動きにより、市場は2月5日の急落以降に形成された60,000〜70,000ドルのレンジにとどまっている。このレンジは底固めというよりも、明確な材料を待つ「保ち合い」としての性格が強まっている。

アルトコインの状況はさらに悪化している。イーサリアムは約1,829ドルで取引されており、週間で8%の下落を示した。XRPは10.8%、ソラナのSOLは11.3%、ドージコインも約10%の下落だった。主要銘柄全体のパフォーマンスの悪化は、リスク許容度の低下により買いがビットコインに集中しているものの、そのビットコインへの買いも薄れている市場環境を反映している。

CryptoQuantは、アルトコインに対する売り圧力が5年ぶりの高水準に達していると指摘し、時価総額が最大の銘柄以外では買い手が乏しい状況下で保有者による積極的な分配（売却）が進んでいる可能性を示唆した。

このような構造的な売り圧力は、リクイデーションによる大陰線を伴わず価格を徐々に押し下げる傾向にあり、勢いを重視するトレーダーにとってはポジションを取りにくい“遅い出血”の形態となりやすい。

FxProのチーフ・マーケット・アナリスト、アレックス・クプツィケヴィチ氏はメールで、ビットコインの直近のリバウンドは反転ではなく「持ち合い」形成に近いと指摘した。同氏は日足チャート上に弱気のペナント形成を確認しており、65,000ドル台半ばを割り込めば下落継続の確証となり、一方70,000ドルを上抜ければこのパターンは否定されると説明した。

より広い観点では、60,000〜70,000ドルのレンジは歴史的に重要な価格帯であり、2021年のサイクル全体に渡って上値抵抗帯として機能してきた。このエリアは長期保有者と、新規保有者の損切りの攻防が繰り広げられている可能性がある。

AI不安の再燃
現在の圧力の背景には、暗号資産固有ではないものの、同じリスク資金プールから流動性が移動するマクロ要因も存在している。

Citrini Researchの今週のレポートは、「AI scare trade（AI不安トレード）」の台頭を指摘し、配送、決済、ソフトウェア分野を中心に人工知能が広範囲にわたる経済的ディスラプションをもたらす可能性を警告した。これに伴い、投資家はAIの恩恵を受ける企業とそのリスクを負う企業を見直し、テクノロジー関連株の売りが加速した。

こうしたリスク再評価は暗号資産にも波及しやすく、デジタル資産は必ずしも株式と連動して動くわけではないが、流動性やポジショニングの変化には敏感であり、現時点では両市場のムードが同期している。

ビットコインは10月の史上最高値から48%下落しており、2021年の高値69,000ドルも5.5%下回っている。このレンジ内で高値圏の奪回が長期間できないほど、テクニカルの見通しは弱気に傾いていく。