運用資産9,000億ドル超を誇る資産運用大手アポロ・グローバル・マネジメントが、DeFiの信用市場を支える提携の一環として最大9,000万枚のMORPHOトークンを購入する可能性を発表し、暗号資産領域への関与をさらに深めている。

アポロは、分散型レンディング・プラットフォームの主要トークン保有者となり得る取引を成立させ、フランスの非営利団体Morpho Associationと協力契約を締結した。この協定により、アポロおよび関連会社は今後4年間で最大9,000万枚のMORPHOトークンを購入可能となる。

購入方法は市場での買付（オープンマーケット）、相対取引（OTC）、その他の取り決めを通じて行われるものの、保有上限や譲渡制限の対象となる。なお、Galaxy Digital UKがMorpho側の独占的フィナンシャル・アドバイザーを務めた。

加えて、アポロとMorphoはMorphoプロトコル上で構築されるレンディング市場の支援でも協力する方針だ。Morphoはオンチェーンレンディング市場およびキュレーター管理のボールト（vault）を支えるインフラを提供し、ボールトは複数市場にまたがって資産配分を行う。プロトコルのガバナンスはMORPHOトークン保有者に委ねられ、今回の9,000万トークンの持分は、ガバナンストークン総供給量の約9％に相当するとされる。

この提携は、アポロがブロックチェーン分野で築いてきた活動基盤を一層強化する動きとしても注目される。昨年、同社は伝統的金融商品をオンチェーンに導入することを目指すブロックチェーン・プロジェクトPLUMEへ7桁ドル規模の投資を実施した。また、クレジット戦略の一部はすでにトークン化されており、専門企業Securitizeが発行するApollo Diversified Credit Fundへのエクスポージャーを提供するトークン「ACRED」、およびAnemoyが展開するアポロのグローバルなプライベート／パブリック・クレジット戦略を追跡する「ACRDX」が存在する。

こうした中、多くの資産運用会社がDeFiのレールを検証する動きを見せている。今週初めには世界最大の資産運用会社ブラックロックが、トークン化米国債ファンド「BUIDL」の持分を分散型取引所Uniswapで取引可能にすると発表し、プロトコルのガバナンストークンであるUNIを取得したと報告した。